失敗することの意味

コールセンターでも営業職でも正社員でも仕事には成功と失敗がつきものですから、失敗を気にすることなくチャレンジをすることが求められると考える人も多いかもしれません。

ですが、一度でも失敗をするとそれをネタにして出世コースから外れるという事は実際問題としてあるという事は考えておく必要があります。

特に大企業においては足の引っ張り合いをしているモノだという意識は必要だという事が言えなくはありません。

実際問題として仕事としてビジネスをしているのであれば、失敗をしないという事はあり得ないわけで、成功が約束されているような仕事などまず無いと考えなければならないのですが、その失敗の程度が問題になるという事はあまりありません。

何故かというと、失敗しないように様々な保険をかけて仕事をするのが当然なので、その保険が機能した時にその仕事は失敗したと判断されてその時点で責任者は処罰されるという事が一般的な民間企業では行われることになるからです。

つまり、大きなプロジェクトで失敗をするような事があれば直ちにそれは出世コースから外れる事になると意味する事は知っておいた方がいいでしょう。

理由は失敗は成功よりもとんでもなく目立つという事になるからです。

一つの失敗を補うには十の成功をもってしてもまず難しいと考えて間違いはありません。

 

大企業病

個人事業としてビジネスをしている場合には、一つの失敗があったとしても、同じ規模の成功を十もすればそれは大成功という事で、収益も大きく上がって事業としても万々歳という事になりますが、大企業ではそういう考え方にはなりません。

一つでも失敗をするとそれは次の判断材料にも効いてくる事があるので、その人には上司が既にもう駄目な評価をする事が決められているというように考えた方が良いでしょう。

これが俗に言われる大企業病というモノで、常に責任を他人に押し付けあう事で、自分が生き残るという事を考えるという事をする病です。

一度でもちょっとでもミスをすれば、それは今でいうところの成果主義という名前の元に悪い評価をされる事になり、一度でも悪い評価をされるとそれを挽回することはまず出来ないことになります。

何故かというと、他に悪い評価をする人物を作らなければいけないという事が出てくるからです。

 

成果主義の実情

大企業は不思議な事に、成果主義といいながらも何と各部署でトータルの評価が決まっているという事があります。

上から、今年のこの部署の評価はこれだけという事が決まって出てくるので、その評価を部署単位で分割して個人の評価として割り当てるという事をするわけです。

つまり、上から100点を貰ったとすると、その100点を個人で分けるという事をしているわけです。

一度でも悪い評価をされると、この取り分がその人は少なくなるというシステムです。

ということは、その人が少なくなった状態で上からの報酬が決まってしまうので、その人の評価を上げると他の人の評価を誰か下げないとならなくなります。

ですが、他の人は別に仕事で失敗をしているわけではありませんから、下げるという理由がありません。

理由もなく下げるという事はそう簡単に出来る事ではありませんから、他の人の評価はそのままということになり、失敗を過去にして評価を下げられた人は、その失敗を取り戻すような事をしても評価は上がらない事になっているわけです。

つまり、評価そのものが自分一人の仕事で決まっているわけではなく、他人との相対的な評価によって決まるというとんでもないシステムになっているのが今の日本のほとんどの成果主義という事になっているわけです。

 

なぜまともな成果主義ではないのか

何故このような事になっているのかというと、上司が部下を評価するという事をしているからで、これをしている限りはまともな成果主義となる事はありません。

何しろ上司が部下の仕事をまともに評価することが出来るはずはないのです。

というのは、同じ正社員でもコールセンターの仕事と営業職の仕事は全く違うので、この2つの仕事を比較して、こちらが給料は500万円でこちらは1､000万円と決められるという事は出来ないという事は普通の人であれば分かるでしょう。

同じ営業の仕事をしているのであれば、1億円の売り上げを上げた人には報酬500万円で、2億円の売り上げを上げた人には報酬は1､000万円というように評価をするという事は出来ない事ではありませんが、これをコールセンターの人の仕事と比較するという事になると、全く比較できないという事が分かるはずです。

この比較できない事を利用して、上司が部下の分け前をより多く分捕るという事を考えているのが、会社組織というモノだという事を考えるとこの理屈が分かります。

経営陣を含めて上司が部下から出来るだけ多くの報酬を分捕る事が出来るようにしたのが、会社組織ですからその評価の内容自体は実はその人の成果を考えているのではないというのが実態という事です。

 

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