テレワークにおけるデメリットとは！？
テレワークは自宅を中心にどこでも仕事が出来るという特徴がありますが、これはメリットであると同時にデメリットにもなり得ます。
自宅で働くことが出来るからこそ生まれるデメリットがあり、そのことを理解しておかなければ労働に見合わない報酬しか得られないということが起こってしまいます。
テレワークのデメリットとして真っ先に挙げられるのは、一日における労働時間が長くなってしまうことです。
自宅で仕事が出来るとはいえ、仕事量を自由にコントロールできるわけではありません。
仕事の発注元から依頼された仕事はその量にかかわらず納期までに仕上げなければならず、仕事量が多ければ納期に間に合わせるために一日の労働時間を増やさなければならなくなります。
一般企業に勤めている場合は、一日の所定労働時間を超えれば残業代として割増賃金を得られます。
しかし、テレワークの場合は労働時間と仕事の単価が無関係なので、どれだけ労働時間が増えても報酬は変わらないのです。
テレワークの単価リスクについて
また、仕事の内容によっては単価が低いというデメリットもあります。
テレワークは誰でも行うことが出来る仕事の形態ですが、単価が高い案件を受注できるか否かはワーカーのスキルやコミュニケーション能力、コネクションに左右されます。
テレワークは請負制になるため最低賃金が適用されません。
そのためDTPやWeb制作、システム開発といった高いスキルを要求される仕事は単価が高い一方で、データ入力やライティングなど特別なスキルを持たない多くの人でも行える仕事は単価が安く、低賃金労働をすることになる場合があるのです。
そして、仕事の継続性という面でもデメリットがあります。
請負制のテレワークは仕事の依頼がいつ途切れるか分からず、当然のことながら退職金もありません。
そのため継続的に安定収入を得ることが難しく、仕事がない期間が続けば生活に支障が出るほど困窮する可能性もあるのです。
テレワークをするときは、デメリットも考えることが必要なのです。
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